メタバースとは？VRとの違いと今後のビジネスチャンスを解説

上記のようなお悩みをお持ちではないでしょうか？

この記事のポイントは下記の3つです。

facebookの社名がMetaに変更されて以来、「メタバース」という言葉をよく耳にするようになりました。この記事ではメタバースについて概要を解説し、私たちの生活やビジネスとの関わりや可能性をご紹介します。

VRやメタバースでのビジネス展開を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

メタバースとは

メタバースとは、メタ（meta=超）とユニバース（universe=宇宙）を組み合わせた造語です。

大人数が同時に参加でき、自由に行動や交流ができるネット上に造られた仮想空間を指します。

ユーザーは、自分のアバターを作成し、その仮想空間の中で行動したりほかのアバターと交流したりできます。ゲームと違う部分は、もともとの行動シナリオに制限されない点です。

最近ではVRゴーグルを使用することで、あたかも本当に経験しているかのような体験が得られます。

現実世界と同じように仮想空間においても、娯楽・コミュニティ運営・教育・広告・販売・ビジネスなどが可能と考えられ、今後の展開が注目されています。

メタバースの由来

「メタバース」はmeta（超）＋univers（宇宙）との合成語と説明しましたが、もともとの始まりはアメリカの小説です。

作家ニール・スティーヴンスン（Neal Stephenson）が小説『スノウ・クラッシュ（1992年）』の中で描いたインターネット上の仮想世界を指す名称でした。

その後、ネット世界の進化によって実際に仮想空間サービスが登場し、それらの総称として英語圏で用いられるようになったのです。

メタバースの市場規模

2021年facebook社が社名をMetaに変更し、国内外でメタバースやVR関連の市場が急拡大するという予測がされています。

総務省の地方経済白書によれば、「AR/VRソフトウェア・サービス売上高については、今後も堅調に拡大すると予想されている」とし、2019年を境に右肩上がりでAR/VR機器の出荷台数の伸びを予想しています。

ブルームバーグ社も2021年12月1日の記事で、2020年には5000億ドル（約56兆円）だったメタバース市場は、これから2桁成長していき、2024年には7,833億ドル（約88兆円）になると予想しています。

特に2022年以降はAR/VRを含むメタバース市場が爆発的に成長するでしょう。

参考：2024年に90兆円規模に拡大のメタバース市場、音楽・旅行業界で新しい取り組み続々
参考：総務省令和3年白書第1部　特集　デジタルで支える暮らしと経済
参考：メタバースはバブルか？ 新時代のユートピアか？「18兆円」市場の可能性を探る

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メタバースの仕組み

注目度の高いメタバースですが、理解を深めるために具体的な例をあげ、詳しく解説します。

メタバースはインターネット上に構築された3D仮想空間

メタバースはインターネット上に提供された仮想空間です。

ひとりひとりが自分のアバターを持ち、リアルな社会と同様に社会活動や経済活動を行います。

映像は3Dで表示され、VRゴーグルを装着すれば、目の前の事象が現実に起こっているかのように体感できます。

メタバースは空間の概念があるSNSプラットフォーム

インターネットの発達とともに人々はSNSで交流するようになりました。それは主にLINEやTwitterなどメッセージを媒体としたものでした。

近年ではYouTubeやInstagram、さらにVoicyなど音声と映像を媒体としたSNS交流も盛んです。

メタバースでは、さらに空間の概念が加わります。

今後メタバースは、3Dアバターの状態で空間を自由に動き回りながら交流できる新しいSNSプラットフォームになると予想されます。

メタバースはリアルに近いコミュニケーション空間

VRゴーグルを装着すれば、メタバース内では目の前に相手がいるかのように感じられます。

遠くの人の声は遠くから聞こえ、近くの人の声は近くから聞こえるので、リアルに近い感覚を得られます。

メタバース上のアイテムをアバターが手に取ったり、自分の体の動作がアバターに反映されたりなど実体験に限りなく近いコミュニケーションが可能です。

メタバースでは現実社会と同じような経済活動が可能

今まで実体のないデジタルコンテンツには価値がないと考えられていました。しかしブロックチェーン技術とNFTによってデジタルコンテンツに価値があると証明できるようになったのです。

この技術のおかげでメタバース上の土地や通貨、アバターに着せる服やアクセサリー、デジタルアート作品などの所有や販売ができるようになりました。

さらにはライブコンサートやイベントへの参加、旅行や作業など、現実社会と同じような経済活動も可能です。

このようにメタバース内では現実社会と同じような経済活動がすでに始まっています。

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メタバースでの経済活動を可能にするNFT

メタバースでの経済活動は、ブロックチェーン技術とNFTが鍵を握っています。

メタバーズでの経済活動を可能にするNFTについて解説します。

NFTは印をつける仕組み

NFTとは「Non-Fungible Token」の略で、『非代替性通貨（証明）』と訳されます。

非代替性とは「替えがきかないもの」で、唯一無二であることを指します。そしてそれを証明するための技術がNFTです。NFTは仮想通貨でありながら識別子を持つユニークな特徴があります。

この特徴を生かし、デジタルのコンテンツにNFTを紐づけ唯一無二であると印をつけます。これは偽造できない所有証明書や鑑定書のような役割を担います。

今までいくらでもコピーができるはずだったデジタルコンテンツは、NFTによって希少性と所有を証明できるようになりました。

デジタルコンテンツと資産価値

NFTにより唯一無二だと証明できるようになったデジタルコンテンツは、所有と移譲が可能になりました。

これによりメタバース内での経済活動が活発になりつつあります。

とくにデジタルアートは個人の参加ハードルが低く、小学3年生が描いたデジタルアイコンが約80万円で落札されたニュースは話題を呼びました。

参考：【NFT狂想曲】なぜ、小学3年生の夏休みの自由研究に380万円の価値がついたのか

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メタバースによって生まれるメリット

注目度が高いメタバースですが、ユーザーと企業側にそれぞれどのようなメリットがあるでしょうか。

ユーザーのメリット

ユーザーの代表的なメリットは下記の4つです。

メタバース内でユーザーは、ゲーム以外にもショッピングや旅行、イベントの参加など新しい形でのエンターテイメント体験ができます。

さらに自宅にいながら世界中の人間とコミュニケーションができ、さらにその場にいるような臨場感も味わえます。

またクリエイターとしてビジネスにも参加できるので、楽しむだけでなく発信側にもなれるのです。

企業のメリット

一方、企業側の代表的なメリットは下記の3つです。

現実のオフィスをメタバース上のオフィスへ移転する動きはすでに始まっています。日本企業でもKDDIやNECネッツエスアイなどが取り入れています。

またイベントの開催やショップ展開など次々に試みる企業が増えています。

メタバースは、地域や時間にとらわれずにビジネス展開ができ、新たな収益を生むチャンスととらえている企業も多いようです。

参考：5Gビジネスの開発拠点「KDDI DIGITAL GATE」、バーチャル空間を活用した体験ツアーを開始
参考：VR空間上にオフィスを構築するNECネッツエスアイの実証実験

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メタバースとVRの違いは空間とツール

メタバースは、仮想空間の中でさまざまな人とコミュニケーションが取れる世界のことです。

一方、VR（Virtual Reality）は仮想空間をあたかも現実世界のように体感できる技術やデバイスツールを指します。

メタバースが仮想世界でのコミュニケーションに重点を置いているのに対し、VRは仮想空間での体験そのものを可能とすることが目的です。

既に存在していたメタバース空間ですが、VRゴーグルなどの技術を使用することで、より深い体感が実現します。

メタバースの身近な例

一番身近な例がオンラインゲームです。代表的なゲームに任天堂の『あつまれ　どうぶつの森』やEpic社の『フォートナイト』などがあります。

『あつまれ　どうぶつの森』は、2021年2月には全世界での販売本数が3100万本を超え、また『フォートナイト』は４億以上のアカウントと25億以上のフレンド接続数を持っています。このユーザー人口は、大国に匹敵するくらいの数と言えるでしょう。

どちらも仮想現実空間内を自由に行動し、他のユーザーと交流が可能です。

VRの身近な例

VRは実際のところ、今までそれほど人気化していませんでしたが、感染症の広がりによって一気に需要を伸ばしています。

VRゴーグルを装着すれば、海外旅行を体験したり不動産の内覧に立ち会ったりでき、その用途を次々に広げています。

バーチャル店舗で商品を目の前で確かめてもらい、ECサイトへ誘導することも可能です。

パソコン上で3D体験できるものから、VRゴーグルの装着で実体験に近い感覚を得るものまで、さまざまな使い道が期待されています。

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メタバースを利用したビジネス例

メタバースをビジネスにどのように利用していくかはアイデア次第です。

先陣を切ってビジネス展開している例をここで4つご紹介します。

各企業の例を参考に自社におけるビジネス展開を想像してみましょう。

Meta（メタ）

2021年10月28日にfacebookは社名を「Meta（メタ）」に変更しました。

最高経営責任者であるマーク・ザッカーバーグ氏は、｢まさに今ここに誰かと一緒にいるような存在感の提供。それこそが、オンライン・ソーシャル・エクスペリエンスの究極の理想です｣と語り、メタバース事業実現のために、年間100億ドル（約1兆1000億円）規模の投資を行うことを決定しました。

すでにサービス提供を開始している「Horizon Worlds」や「Horizon Workrooms」では、仮想空間にVRゴーグルを装着してアクセスし、仮想空間づくりや同僚と仕事などができます。

利用には、メタが開発・販売するVRヘッドセット「Oculus Quest 2」が必要です。

さらに「没入型体験学習」のための開発やリソース作りにも1億5,000万ドルを投じ、メタバース事業に全力を向けています。

参考：VRとアバターによる仮想空間のミーティングサービス　Horizon Workrooms
参考：Meta

Microsoft（マイクロソフト）

MicrosoftもMeta同様のサービスを開発しています。

それが2022年に提供開始を予定している「Mesh for Microsoft Teams」です。

物理的に異なる場所にいる人々が共通の仮想空間に参加し、会議やチャット、ドキュメントの共有、共同作業などができます。

Microsoftが提供するTeamsのツールやofficeなどと融合し、ビジネスの効率化を目指します。

参考：Mesh for Microsoft Teams が目指す、「メタバース」空間でのより楽しく、よりパーソナルなコラボレーション

GREE（グリー）

モバイルソーシャルゲームを提供するGREEは、2015年よりVR事業に参入しています。

2021年には100％子会社「REALITY」を中心にメタバース事業に参入することを宣言しています。

「REALITY」はスマホ向けバーチャルライブ配信アプリです。全世界64の国と地域に数百万のアバターを提供し、アバターによる自己表現とコミュニケーション体験を実現させてきました。

今後2~3年以内に、メタバース事業へ100億円以上投資し、全世界数億人のユーザー獲得を目指しています。

バーチャルマーケット（通称：Vket）

バーチャルマーケット（通称Vket）は、バーチャル空間上にある会場でアバターが3Dアイテムやリアル商品などを売り買いできる世界最大のVRマーケットのことです。

開催期間中は24時間運営され、日本だけではなく世界中から100万人を超す来場者を誇ります。

これはギネス世界記録™にも認定されたイベントで、2021年12月に開催された「バーチャルマーケット2021（Vket2021）」では、過去最大80社を超える企業が参加しています。

企業出展会場の1つであるパラリアル秋葉原内に、総合ショッピングモール『ウィンタークロースモール』がオープンし、実際に商品を購入できました。

特別協力で参加した東日本旅客鉄道株式会社は、Suicaで改札を通過したり、電車に乗ってメタバースの世界をめぐったりするなどのサービスを提供。その他、ローソン・SMBC日興証券・ビームス・テレビ朝日・ユニバーサルミュージック・マルイ・小学館集英社・大丸松坂屋百貨店など大手企業が参入しています。

参考：メタバース上の祭典「Vket2021」出展企業は過去最多　進化したバーチャル秋葉原駅も

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メタバースで広がるビジネスチャンスをつかもう

爆発的な需要の伸びを予感させるメタバースとVR事業。

今後もメタバースを利用してビジネス参入する企業が増えることが予想されます。

非接触でありながら、仮想空間での圧倒的没入体験はビジネスの場で広く応用可能です。

もしVRをビジネスに利用したいとお考えの方は、ホープリブス株式会社にお任せください。360度撮影の技術で解像度の高いVR空間を制作いたします。